中村建設では、重量鉄骨造住宅のフルリフォームを承っています。
重量鉄骨造の家は木造の家と比べて耐久性・耐震性・強度に優れているため、
築20年、30年と経って建て替えをしなくても、フルリフォームを行うだけで先々まで末長く住み続けることができます。

また、デザインの自由度も高いので、理想通りの空間が実現可能です。
最近は当社でも重量鉄骨住宅にお住まいのお客様からフルリフォームのご相談を受ける機会が増えてきました。
そこで、お客様からよくあるご質問をまとめました。

既存の構造をそのまま使ってもいいの？

既存の住宅の構造をそのまま使ってリフォームできるかどうかを判断するには、事前に調査が必要です。ただし、既存建物の構造図があれば調査は不要です。
重量鉄骨造の家は、軽量鉄骨造の家に比べて強度の高い梁と柱で構成されているため、フルリフォームがしやすいといわれています。
一般的には、柱と梁が残ってさえいれば、構造はそのまま利用して壁や床を取り払い、フルリフォームを行うことができます。

重量鉄骨造住宅の耐久性はどれくらい？

国税庁が定めた「法定耐用年数」によると、重量鉄骨造住宅の耐用年数は34年となっています。
ただし、建物の構造や状況によって異なるため、詳しく知りたい場合は費用がかかりますが耐震診断を実施する必要があります。
また、より詳しい診断が必要な場合はスケルトンの状態にしなければわかりません。

築年数がかさんだ重量鉄骨造住宅は、鉄骨の劣化が進行しているため、フルリフォームの前に補強が必要となる場合もあります。
補強工事には別途費用がかかるため、予算を上回ってしまうことも考えられますので注意が必要です。

どのような改修が必要なの？

重量鉄骨造住宅は柱と梁さえあれば内壁の壁を取り外してスケルトンにし、自由な間取りに改修することができます。
そのため、家族構成の変化やライフスタイルの変化に応じて複数の部屋を1つにまとめて大空間にしたり、広い部屋を仕切って複数の個室にしたりすることが可能です。

ただし、階段が鉄骨の場合は、階段の位置を変えずに改修計画を行う必要があります。

また、築年数が増すとともにメンテナンスに注意が特に必要なのは、外回りの防水性です。
外壁の継ぎ目や窓周りにはシーリングが使われていますが、シーリングの耐久性は5年しかありません。
そのため、多くの場合は耐候性に優れた塗料をシーリングの上から塗って保護していますが、それでも耐用年数は15年〜20年です。
そのため、15年〜20年おきに劣化したシーリングを剥がして新たに充填する必要があります。

水回りの位置は変更できるの？

まず、既存の水回りの配置を確認し、その結果に応じて可能かどうかを判断します。
キッチン、浴室、洗面スペースといった水回りの位置を変更する場合には、給排水設備工事や電気配線工事、排気ダクト工事などの工事が必要となります。
そのため、他の場所よりも費用がかかります。

窓は取り替えられるの？

基本的に可能ですが、実際にできるかどうかは調査が必要です。
窓の交換が可能な場合、その方法には2種類あります。

第一に、既存のサッシをアルミ枠ごと撤去し、新たなサッシを設置する方法です。
この場合、サッシ工事、外壁工事、左官工事、コーキング工事、窓枠の造作工事、塗装工事、内装工事…と複数の工事が必要となります。

第二に、サッシ工事だけを行ってサッシを新しいものと交換する方法です。
既存のサッシのアルミ枠を残して撤去し、枠に加工を施して、内側に新しいサッシを取り付けます。
この方法の場合、サッシと外壁の接続部分を壊す必要がなくなるので、窓回りのリフォームが簡単にできます。

屋根や防水の工事は必要なの？

雨漏りがある場合は、調査を実施した上で、必要に応じて改修工事を行います。
一度でも雨漏りが生じると、湿気によってさらに鉄骨が腐食し、建物にいっそう悪影響を及ぼします。雨漏りを発見した場合は、迅速かつ適切な修繕が必要となります。

また、経年劣化によって屋上の防水層が切れてしまい、防水機能が低下して雨水が浸入するというケースもあります。屋上の防水には耐用年数があるため、定期的に防水工事を行う必要があります。

フルリフォームの費用はどのくらいかかるの？

リフォームは建物の状態や工事範囲、交換が必要な設備や素材など、それぞれのお宅によって条件が異なるため、目安となる坪単価がありません。
そのため、事前に建物を調査してから改修プランを作成し、お見積りをご提示しています。

住みながらでも工事できるの？

改修の範囲によっては住みながらの工事も可能です。
ただし、お施主様の日常生活に支障のないように工事スケジュールや工事内容を調整しなければならないため、その分余計に手間がかかり、費用も増額になる場合があります。

増築はできるの？

確認申請の必要がない10㎡以内なら、増築は可能です。
確認申請が必要な10㎡以上の場合には耐震診断を実施する必要があります。
耐震診断には費用がかかり、診断後の耐震補強の金額も高いため、その場合は増築無しで既存の大きさのままでのフルリフォームをおすすめしています。